Twitter実名制のソースはWBSで放送されたニュース？本当に導入されるのか？
2022年11月3日、Twitterのトレンドに「Twitter 実名制」というワードが上がりました。
Twitterは本名を出すことなく匿名で気軽に利用できるという点から、非常に多くの利用者がいるサービスの1つ。
しかし、Twitterが実名制になれば利用者が激減するのは目に見えています。
そもそも、Twitterの実名制のソースはどこなのでしょうか？
イーロン・マスク氏が公言したのでしょうか？
本記事では、Twitterの実名制のソース元、本当に導入されるのかをまとめています。
目次
Twitter実名制がトレンド入りで話題に
2022年11月3日、Twitterでとあるワードが話題になりました。
「Twitter 実名制」です。
Twitterは匿名で楽しめるSNSの1つ。
2006年7月15日にサービスが始まって以降、そのシステムは変わっていませんでした。
しかし、ここに来て突然の実名制説が浮上。
匿名でできなくなるのならTwitterの意味がない！Twitterをやめる！といった声があがっています。
Twitter実名制が話題になった経緯
いったいなぜ、Twitter実名制が話題になったのでしょうか？
まずは、その経緯をまとめていきます。
個人のツイートが拡散される
突如話題となったTwitterの実名制。
発端となったのは、11月3日にツイートされた「個人のツイート」でした。
「もう終わりだろ・・・」というつぶやきとともに、とある画像が添付されていました。
その画像は「イーロン・マスク氏 Twitterを実名制に変更か」と書かれたブログ記事。
それを見たTwitterユーザーが拡散し始め、瞬く間に広がっていったのです。
現在、そのツイートは削除されています。
ツイートの元ネタは過去のスクショだった
話題の元となったツイートは、ツイート主がデマだと気が付き削除した模様。
そのスクショは、2022年4月頃にアップされたイーロン・マスク氏とは全く無関係のブログ記事のものでした。
簡単に言うと、2022年4月にインターネット上に上がった記事をスクショしてツイートしたことにより、誤解してしまった人が多数いるということです。
Twitter実名制のソースはWBSのニュースだった
そもそも、Twitter実名制のソースはどこにあったのでしょうか？
インターネット上にそのような記事があるということは、何かソースがないと信憑性が出ないですよね。
結論から言うと、2022年4月頃に「WBS（ワールドビジネスサテライト）テレビ東京/BSテレ東」で放送されたニュースから来ているようです。
2022年4月に株式取得を表明し、4月25日に約440億ドルでのTwitter買収を発表したイーロン・マスク氏。
この際に「全ての個人を認証したい」といったようです。
「全ての個人を認証したい」という言葉から、「Twitterが実名制になるのでは？」という見解に・・・。
当時のニュースを動画にしている方もいますので紹介します。
イーロン・マスク氏が「実名制にする！」と公表したわけではありません。
「全ての個人を認証したい」といっただけで、それが実名制になるというわけではないのです。
あくまでWBS側の見解であり、そこから話が拡大して「実名制になる」という噂がネット上に広がったということになります。
Twitter実名制は本当に導入されるのか？
イーロン・マスク氏の「全ての個人を認証したい」という発言から、実名制導入の噂が広まったわけですが、本当に導入されるのか？が気になるところです。
Twitterは匿名で楽しめるSNSの1つなので、実名制になればユーザーは激減するのは間違いないでしょう。
SNSを実名で利用しないといけないのは、Facebookが有名ですね。
Facebookは、サービス開始時から「本名でしか利用できない」という規約、ポリシーがあります。
そのため、Facebook利用者はそれを理解した上で利用しているわけです。
匿名だから気軽に利用できるという理由で、Twitterの利用者が多いのはイーロン・マスク氏もわかっているはずです。
さすがにTwitterの実名制導入は現実的ではないので、今後も実名制になることはないと考えています。
では、「全ての個人を認証したい」という発言はどのような意図があるのでしょうか？
Twitterは匿名だからこそ、誹謗中傷や違法ツイートが多発しています。
これらをどうにかしたいという思いがあり、そのためには個人情報をもっと明確にするのではないか、と考えています。
例えば、登録する際に身分証明書の提出などが必要になるのかもしれません。
だからといって本名を表立って公表するわけではなく、Twitter側で個人情報の管理をするようにし、何か問題があればすぐに提示できるような体制にすることもありえます。
安心して利用してもらうための個人情報の取り扱い方法を変えるようにしていくのかもしれませんね。
